日本での人探し – 自分でできる方法とコツ

Find a friend

今回は、自分でできる人探しの方法について解説します。昔の友人や知人、初恋の人、生き別れの親族、家出人債務者、慰謝料や損害賠償請求の相手方、裁判の被告など、人探しの種類は様々です。情報の質・量・古さ、法的調査理由の有無、行方不明者なのかで難易度も変わります。

日本での人探しは諸外国に比べ格段に難易度が高くなります。その理由は以下の通りです。

  • 日本では厳しいプライバシー保護ポリシーがある。
  • 日本では、民事事案で情報の第三者開示が得られる法的サポートが万全でない。

人探しの基本的な情報や、抑えておきたい基本的なポイントは以下のページにまとまっていますので、ご覧ください。

自分でできる人探し

以下、知人・友人や初恋の人の人探しで、自分できる方法を紹介します。

ネット検索

氏名でのネット検索で記事が浮上する人物であれば、時間をかけてじっくり情報収集していくことで連絡先情報がつかめる場合があります。Facebook、Twitter、Instagram などで自身の情報を公開している場合もあります。

簡易的にネット検索しただけでは、検索結果が出なかったり、同姓同名の別人の情報が多数ヒットして、どれが対象者の情報かわからない場合もあります。ネット検索では、氏名以外に地域や勤務先職業などの属性情報をプラスして検索したり、検索結果の海の中でじっくりリサーチすることにより、連絡先の情報を掘り出せる可能性があります。

ソーシャルメディアでは、氏名以外にも生年月日や電話番号やEメールアドレスで検索すると、新しい進展が望める場合があります。Eメールのヘッド部分の情報から類推できる本人が使いそうなニックネームでネット検索したり、ソーシャルメディア検索をしたりすることも有効です。

家出人の捜索の場合、ソーシャルメディアのアカウントや友人のアカウントのチェックで、本人の居所の手がかりが得られる場合もあります。

公開情報の閲覧

ここでは、ネット検索以外の公開情報について説明します。公開情報というのは、一般人でもアクセス可能なデータですが、簡単にアクセスできるという意味ではありません。また、会員制の有料情報である場合も多く、お手軽に利用できるという意味でもありません。下記にその一例をあげます。

  • 電話帳
  • 不動産登記簿
  • ゼンリン住宅地図
  • 商業登記簿
  • 企業信用データ(役員検索)
  • 官報(破産・帰化情報)
  • ドメイン登録情報
  • 名簿業者の商業用データベース

電話帳

電話帳の掲載率は年々低下しており、全国の掲載率は30%程度です。さらに、都心部の掲載率は5%を下回ります。40歳代以下の世代の人物を探す場合、電話帳はほとんど機能しません。しかし、その親の世代や出身地の地域での検索なら、電調で実家の住所が探し出せる可能性もあります。

ネットの電話帳のオンライン版で、最新の電話帳の一部をネット検索できます。しかし、電話帳は年々掲載率が低下している為、過去の電話帳データを検索した方が進展が見込めます。ネットの電話帳を会員登録すると、1993年以降の電話帳データを検索することができます。

不動産登記簿

名簿業者の商業用データベースで、不動産所有者リストを検索することが可能です。ただし、過去に名簿として登録された人物の中からしか検索できない為、全網羅的な検索ではありません。ある程度の社会的地位があり、中年以上の人物であれば、この検索方法が有効です。

ゼンリン住宅地図

居住地域が限定されている場合、ゼンリン住宅地図で登録されている氏名をサーチして、住所を絞り込むことが可能です。ただし、共同住宅の場合、居住者の氏名登録が入っている可能性は高くありません。また、表札を出していない人物は、住宅地図に氏名が登録されません。そういう意味で、これも全網羅的な検索方法ではありません。

商業登記簿・役員検索

対象者が日本法人の代表者なら、会社の商業登記簿を取得すると、自宅住所がわかります。その他、企業信用データベース(東京商工リサーチ等)の役員検索を利用すると、対象者が役員に就任している法人が見つかる可能性があります。

官報

官報検索では、破産者や帰化した人物の住所を検索することができます。当然、破産や帰化をした記録がある人物しかヒットしませんが、そうした可能性がる人物なら、これを利用して、関連情報を浮上させることができます。

帰化記録は、帰化前の氏名までわかっていないと、検索ができないケースもあり、検索方法には知識とコツがいります。

名簿業者の商業用データベース

名簿業者では、富裕層リスト、会社員リスト、通信販売購入者リスト等の商業用データベースを購入可能です。コストはかかりますが、こうした名簿リストを購入し、虱潰しに氏名を検索していけば、人探しが成功する可能性があります。

ドメイン検索

対象者が使用するドメインがわかる場合は、会員制のドメイン検索サイトに会員登録すると、ドメインの登録者の情報を検索できます。ただし、現在は、プライバシープロテクションのシステムが普及し、登録者はドメインのレジストラになっているケースが増えています。ただし、過去の登録者リストまで検索できるサービスを利用すれば、数年前の実名と実住所の登録者名が判明する可能性があります。

探偵を雇う理由

上記の例外を除き、本当に日本で人探しを成功させたいなら、探偵に頼む方法があります。

我々は様々な方法で所在調査を成功させることができます。

  • オープンソースリサーチ
  • ディープウェブ(業務用会員制データベース)リサーチ
  • 秘密情報ソース照会
  • 第三者開示請求
  • 偽装工作取材

以下のような手がかりから所在調査を成功させることができます。

  • 氏名+生年月日+地域 –> 住所
  • 氏名+地域 —> 住所
  • 氏名+生年月日 –> 住所
  • 氏名+前住所 –> 新住所
  • 氏名+勤務先 –> 現住所
  • 氏名+電話番号 –> 住所
  • 車両番号 –> 氏名+住所
  • 銀行口座 –> 氏名+住所
  • 写真+訪問先情報 –> 住所
  • 電子メールアドレス –> 位置情報
  • LINE等のSNSアカウント –> 位置情報

人探しの目的と分類、戸籍・住民票の活用方法、自分でできる人探しなどの情報は、以下のページにまとまっていますので、ご参照ください。

プロへ依頼しますか? Japan PIへ相談

Scroll to Top