自分でできるネットを使った人探しの方法7選

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探偵・興信所が教える人探しの方法
Japan PIでは、「昔の友人や知人の現状を知りたい」「失踪者の所在を知りたい」といった人探しの問い合わせが多くあります。今回は、ネットやSNS等を使って自分でできる人探しの方法について解説します。昔の友人や知人、初恋の人、生き別れの親族、家出人債務者、慰謝料や損害賠償請求の相手方、裁判の被告など、人探しの種類は様々です。情報の質・量・古さ、法的調査理由の有無、行方不明者なのかで難易度も変わります。

自分でできる人探しの方法

ネットやSNSを含めた自分でできる人探しの方法をそれぞれの特徴やコツとともに徹底解説します。

1. ネットでの人探し

Googleで検索する際、ちょっとしたコツを知らないと、同姓同名が多数出た場合、対象者の情報をみつけられない場合があります。

完全一致検索の「””」、除外指定の「-」等の検索オプションを使いこなすだけで検索効率が飛躍的にアップします。調査対象者と同姓同名が多数ある場合、検索結果下位に埋もれている対象者の記事を見つけるのに、検索オプションの知識は必須です。

身元不明の死者に関しては、警察庁身元不明死者情報ページで情報確認できます。認知症の高齢者の行方不明の場合、「身元不明+保護+認知高齢者+(地域名)」でネット検索すると、情報公開されているサイトを確認できます。

2. Facebookでの人探し

Facebookのアカウントがみつかれば、ダイレクトメッセージで連絡可能です。基本は、Facebook 内で、氏名検索です。ファーストネームだけの、検索も可能です。名字と下の名前の順番を入れ替えると、ヒットする場合もあります。他に、出身地、居住地、出身校、勤務先、ニックネーム、趣味、よく行く場所等で、検索することも有効です。

また、情報提供を呼びかける使い方も可能です。対象者との関係性、対象者を探す理由、対象者の特徴を投稿し、情報提供を呼びかけます。

詳しくは、Facebookでの人探しをご参照ください。

3. Twitterでの人探し

家出や蒸発の場合には、Twitterで、対象者の情報を公開し、目撃情報を求める方法と、対象者のアカウントを特定したり、ツイート内容の分析で、対象者の所在の手がかりをつかむ方法の、2つの使い方があります。 それだけで捜索が成功する保証はありませんが、情報収集の手段としては有効です。

対象者のIDを元から知っていたり、対象者が本名でツイッターをしているなら、ツイッター内の情報分析をすぐに行えます。 トラップを仕掛けて、対象者の位置情報を取得する裏技もあります。Twitterで対象ユーザーをフォローし、対象ユーザーにDMを送り、トラップのURLをクリックさせるという方法です。

Twitterの裏垢が見つかれば、探したい人の所在に関する手がかりになります。

詳しくは、Twitterでの人探しをご参照ください。

4. スマホアプリでの人探し

対象者のInstagramのアカウントがわかっていれば、写真や投稿内容等から、対象者の所在に関する手がかりが得られます。

WhatsAppは、電話番号での認証のみなので、電話番号がわかっていれば、対象者がWatsAppに登録しているかどうかはすぐにわかります。

PinEysを使うと、AIの顔認証技術により、ネット上のあらゆる場所に出ている、対象者の写真を探すことができます。

調査対象者のGoogleアカウントのログイン情報を知っていれば、対象者の使用する携帯電話の位置情報にリモートアクセスできます。 iPhoneでは、iPhoneを探すのアプリがデフォルトでインストールされています。 調査対象者が、Googleマップで位置情報を共有する設定をしたままにしていれば、位置情報をリアルタイムに確認できます。 SnapChat等でも、登録がみつかれば、対象者の位置情報に遠隔アクセスできる可能性があります。

詳しくは、スマホアプリでの人探しをご参照ください。

5. 行方不明者専用の掲示板やサイトを利用する

「行方不明者の掲示板」でネット検索すると、複数の掲示板サイトが確認できます。そういう掲示板で、行方不明者の情報の掲示を依頼することが可能です。その他に、FacebookやTwitterで、行方不明者捜索の投稿を行い、拡散機能で情報提供を呼びかけることができます。

後述しますが、警察で捜索願を出せば、警察庁の行方不明者のサイトに掲載される可能性があります。

6. 住民票や戸籍での人探し

住民票は同一世帯員のみ、戸籍は直系親族のみしか取得権限がないので、人探しに気軽に利用できるものではありません。

あなたが債権者で、対象者が債務者の場合、債務を証明する疎明資料を提示できれば、前住所の管轄の自治体で、住民票の除票や戸籍の附票(住所履歴)の交付を受けられます。正当な調査理由がない場合や、住民票の住所や本籍がわからないと、いきなり住民票や戸籍の附票を取得することは不可能です。 2014年6月以降の前住所がわかれば、理論上、そこから住民登録の移動履歴を確認できます。

尚、蒸発者のような場合、住民票登録を異動させずに転居するのが普通ですので、住民登録の移動履歴が照会できたとしても実住所は判明しません。

詳しくは、住民票や戸籍での人探しをご参照ください。

7. 公開情報の閲覧

ここでは、ネット検索以外の公開情報について説明します。公開情報というのは、一般人でもアクセス可能なデータですが、簡単にアクセスできるという意味ではありません。また、会員制の有料情報である場合も多く、お手軽に利用できるという意味でもありません。下記にその一例をあげます。

  • 電話帳
  • 不動産登記簿
  • ゼンリン住宅地図
  • 商業登記簿
  • 企業信用データ(役員検索)
  • 官報(破産・帰化情報)
  • ドメイン登録情報
  • 名簿業者の商業用データベース

電話帳

電話帳の掲載率は年々低下しており、全国の掲載率は30%程度です。さらに、都心部の掲載率は5%を下回ります。40歳代以下の世代の人物を探す場合、電話帳はほとんど機能しません。しかし、その親の世代や出身地の地域での検索なら、電調で実家の住所が探し出せる可能性もあります。

ネットの電話帳のオンライン版で、最新の電話帳の一部をネット検索できます。しかし、電話帳は年々掲載率が低下している為、過去の電話帳データを検索した方が進展が見込めます。ネットの電話帳を会員登録すると、1993年以降の電話帳データを検索することができます。

不動産登記簿

名簿業者の商業用データベースで、不動産所有者リストを検索することが可能です。ただし、過去に名簿として登録された人物の中からしか検索できない為、全網羅的な検索ではありません。ある程度の社会的地位があり、中年以上の人物であれば、この検索方法が有効です。

ゼンリン住宅地図

居住地域が限定されている場合、ゼンリン住宅地図で登録されている氏名をサーチして、住所を絞り込むことが可能です。ただし、共同住宅の場合、居住者の氏名登録が入っている可能性は高くありません。また、表札を出していない人物は、住宅地図に氏名が登録されません。そういう意味で、これも全網羅的な検索方法ではありません。

商業登記簿・役員検索

対象者が日本法人の代表者なら、会社の商業登記簿を取得すると、自宅住所がわかります。その他、企業信用データベース(東京商工リサーチ等)の役員検索を利用すると、対象者が役員に就任している法人が見つかる可能性があります。

官報

官報検索では、破産者や帰化した人物の住所を検索することができます。当然、破産や帰化をした記録がある人物しかヒットしませんが、そうした可能性がる人物なら、これを利用して、関連情報を浮上させることができます。

帰化記録は、帰化前の氏名までわかっていないと、検索ができないケースもあり、検索方法には知識とコツがいります。

名簿業者の商業用データベース

名簿業者では、富裕層リスト、会社員リスト、通信販売購入者リスト等の商業用データベースを購入可能です。コストはかかりますが、こうした名簿リストを購入し、しらみ潰しに氏名を検索していけば、人探しが成功する可能性があります。

ドメイン検索

対象者が使用するドメインがわかる場合は、会員制のドメイン検索サイトに会員登録すると、ドメインの登録者の情報を検索できます。ただし、現在は、プライバシープロテクションのシステムが普及し、登録者はドメインのレジストラになっているケースが増えています。ただし、過去の登録者リストまで検索できるサービスを利用すれば、数年前の実名と実住所の登録者名が判明する可能性があります。

名前しかわからない場合の人探し

氏名だけで人探しをするのは難易度が高いですが、不可能ではありません。実際には、写真があるとか、立ち寄り先がわかるとか、その他の情報があるはずですので、それらの手がかりから対象者を探せる可能性があります。

救助してくれた命の恩人を探したい、交通事故の目撃者を探す等、同窓会名簿、通販名簿、職業別名簿、電話帳登録、SNS登録等で、調査が可能です。 対象者本人の登録がなくても、同姓人物の登録から捜索できる場合があります。

ただし、通りすがりの人や退職した店舗勤務者の人探しでは、ストーカー行為に発展する場合があります。 恋愛感情に関係してつきまとい行為等をやると、ストーカー規制法の処罰の対象となりますので、要注意です。

詳しくは、名前しかわからない場合の人探しをご参照ください。

警察へ相談する

緊急性のある行方不明案件では、警察に捜索願を出すと、特異行方不明者として本格的に捜索活動が行われます。 行方不明者の捜索で第一に問題となるのは、事件性があるのかどうかです。 警察は初動捜査で、携帯電話の位置情報や街中の防犯カメラの映像解析などを行い、その結果をもとにさらに捜査員を派遣して捜索活動を行います。

事件性や緊急性が高くない一般家出人の場合でも、親族が捜索願を出すと、警察では通常、対象者の携帯電話の位置情報を確認する程度の便宜を図ってくれます。 一般家出人であれば、警察は捜索を行うことはありませんが、対象者が職務質問を受けたり、運転免許の更新や交通事故などで警察から身元照会を受けた時に、警察からその旨連絡が入ります。

詳しくは行方不明者の捜索願の出し方をご参照ください。

探偵を雇う

自力での調査に限界を感じている方は、やはりプロの探偵・興信所に依頼することをおすすめします。

探偵・興信所では以下のような手法を駆使して人探しを行います。

  • 公開情報照会(OSINT)
  • ディープウェブ(業務用会員制データベース)リサーチ
  • 張り込み・尾行・聞き込み
  • 秘密情報ソース照会
  • 第三者開示請求
  • 偽装工作取材

探偵や興信所であれば、氏名以外の生年月日、居住地域情報、前住所、電話番号、車両番号、銀行口座情報、Email、SNSアカウント情報、顔写真、等から、所在特定が可能です。また、行方不明者の捜索であれば、張り込み・尾行・聞き込み等の手法も交えて、総合的に調査し、高い判明率が期待できます。

人探しで探偵を雇う時の費用の相場については、人探しの費用の相場をご参照ください。

まとめ

人探しの探偵依頼を検討されている方は、人探し探偵のページをご参照ください。調査依頼の手順や事例、調査開始に必要な手がかり等をまとめています。尚、Japan PIでは無料相談を受け付けています。何かお困りのことがありましたらお気軽にお問い合わせください

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