自分でできる身辺調査のクイックガイド

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身辺調査を依頼しようと検討しているけど、どのような方法で調べているか興味ありますか?この記事で探偵はどのように身辺調査をしているか分析します。

身辺調査は自分でできますか?

身辺調査は、ある程度であれば一般人でもできます。時間に余裕があるのなら、自力での身辺調査に挑戦してみるのも良いのではないでしょうか。

そもそも私立探偵には特殊な権限は何も与えられていません。ただし、探偵業者は調査のプロなので、どうすれば情報が取得できるか、どのようなスキルを使えばうまくいくか、そういうノウハウを知っています。

一般人でも、根気強くスキルを勉強することができ、調査に時間を割くこともでき、普通の人より洞察力が優れていれば、あなた自身が調査可能です。やり方さえわかってしまえば、ある程度自分で調査することができます。自力で身辺調査を済ませてしまうことも、不可能ではありません。

自分でできることをわざわざ調査会社に頼む必要性が本当にあるのでしょうか?

情報産業の世界ではどの情報ソースからその結果が得られたかという根拠が重要です。ですから、どこにその情報ソースがあり、その結果がどこから得られたかを明確にして、報告を行うことが重要です。

このブログでは知りたい情報の情報ソースがどこにあり、どういう方法で情報が得られるかについて解説します。これらの方法を駆使すれば、あなた自身がすべての調査を自力で行うことができるかもしれません。

自分でできる身辺調査の方法

手軽に自力で対象者の身元を調査する方法として、インターネット検索やSNS上での公開情報の閲覧などがあげられるでしょう。尾行や張り込みや取材なども、自力でできる可能性もあります。

また、会員制サイトにサインアップすることではじめて情報が得られる事項もあります。弁護士等や裁判所を通して、各種情報ソース(公私の団体)に第三者開示請求を求めて得られる情報もあります。

インターネット上での調査

対象者の氏名やメールアドレスなどの分かっている情報を使ったネット検索でダイレクトに様々な情報が得られる場合もあります。SNSでよく行く場所や人間関係なども判明する場合もあります。これらの情報は行動調査を実施する際の基礎情報として有効活用できる場合もあります。

尾行や張り込み

尾行張り込みや聞き込みなどの実地調査も、ある程度までは自分で行えます。専門的な機材などがなくても、対象者についていくことは、一般人でもある程度までできるからです。

自分で素行調査をする方法については、素行調査のガイドをご覧ください。

住所を特定する方法

勤務先が分かっている場合は、勤務先からの尾行調査や、相手を呼び出すことができれば、呼び出した場所からの尾行調査などにより住所を特定することができます。

電話番号から住所は特定できる?

ネット検索などでたまたま載っている場合があります。配達業者や公的機関を装って聞き出す方法もありますがリスクが大きく、高い成功率が期待できるかわかりません。

名前から住所は検索できる?

会社経営者であれば会社の登記簿を取得すると代表者の住所が判明します。また、自営業者などで自宅兼会社で営業している人物は、ネット検索で住所が判明する場合もあります。

ただし、出会いサイトで知り合った人物などの場合、氏名自体が偽名の可能性もあります。この場合には、氏名を元に住所を割り出そうとすること自体が無意味です。

名簿業者の名簿リストの横断検索によって、氏名から住所が判明する場合もあります。ただし、同姓同名の人物も多数浮上する可能性があります。多数の同姓同名者が出た場合は、どれが対象者なのか区別がつきません。しらみつぶしにすべての人物に連絡をしていくしかないでしょう。

また、アクセスできる名簿リストは、最新のデータとは限らないため、その人物の古い住所のみが判明する場合も出てきます。その場合、古い住所から現在の住所を追跡する作業が別途必要です。

しかし、古い住所が転居後5年以上経過している場合は、現在の住所を追跡することが不可能な場合もあります。住民票の除票の保存期間が5年間と定められているからです。因みに、住民票を取得するには、債権回収や慰謝料請求、訴訟提起等、法的理由が必要です。明確な法的根拠が提示できない場合は、弁護士等に依頼して住民票を調査してもらうことになります。

政府が管理しているデータ(例えば戸籍謄本や住民票)などの場合、氏名のみから住所を検索する機能は存在しません。

著名人や会社経営者でもなく、ネット上でも有名な人物の場合、氏名のみから住所を判明させることは非常に困難です。

予め、おおよその住所が分かっている場合であれば、その地域で電話帳や名簿リストで該当人物を浮上させ、さらに絞り込んでいくことで住所が特定できる場合もあります。

学歴の調査方法

名簿業者で学歴確認できるというネット情報がありますが、2005年以降は個人情報保護法により、同窓会名簿が、名簿業者に流通しなくなりました。つまり、2005年以降に大学を卒業した人物の学歴は、名簿業者での同窓会名簿では身元調査は不可能です。

原則としては、卒業した大学、高校の教務課が情報源となりますので、本人からから身分証のコピーと委任状を得て、卒業証明書を代理請求する方法が、基本となります。

勤務先の調査

著名人や会社経営者の場合はネット検索で判明する場合もあります。役員や経営者であれば、会員制の登記簿サイトで判明する場合もあります。

確実な方法は、自宅から尾行することです。

また、第三者開示請求で判明させる方法もあります。年金事務所やハローワークや自治体で管理されている情報の開示情報を行うことで情報の収集が可能な場合もあります。この方法は弁護士照会等で行うか、裁判所の調査嘱託の手法を駆使することになります。

身辺調査の目的や実際の事例など詳しくはこちらの記事をご覧ください。

自力身辺調査と探偵依頼調査の比較

素行調査や取材に関しては、誰でもすぐにできるということではなく、経験とスキルが必要です。調査業界の中では、一定のスキルが身につくまでには3年から5年程度の実務経験が必要と言われています。

したがって、対象車に GPS トラッカーを取り付けるだけだったり、一定の場所に監視カメラを設置するだけだったり、取材であれば、肩書き偽装や目的偽装が必要ない単純な質問で済む案件であれば、自力でもできるでしょう。

行動調査や取材の場合、ご自身は、調査対象者本人と顔見知りであるわけですから、尾行や張り込みで接近することが難しいでしょう。取材でも、あなたが質問したことが対象者にすぐに発覚する可能性が高くなります。

技術的な問題ではなく、ご自身の存在や姿が調査対象者に認知されているために、自力での調査が困難という側面もあります。

公開情報のネット情報の調査にしても、根気とスキルが必要です。ある程度のことは誰でも情報収集できますが、スキルや経験がないと、深い情報まで取得できるかどうかは未知数です。プロと素人の違いが出にくい場面もありますが、プロは情報収集のスキルを持っていること、それだけに集中する集中力や忍耐強さ、経験に裏打ちされた直感などで差が出てきます。

非公開情報の第三者開示請求手続きに関しては、方法さえわかれば誰でもできるとも言えます。しかし、不慣れな状況でそれをやろうとすると時間がかかりすぎます。

会員制のオンライン情報に関しては、それぞれのサイトに会員登録をする手間が大変です。また会員制サイトの月額料金や検索毎の従量制検索料金も発生します。一からすべて必要な会員サイトに登録を行うことは、困難でしょう。そういう意味で、プロを雇った方が費用対効果が高いとも言えます。

自力で身辺調査を行う際のリスクまとめ

  1. 失敗の危険:尾行などに失敗するとかけていた時間がすべて無駄になってしまうかもしれません。
  2. 顔がバレる危険:顔がバレるとその後に尾行調査を続けることが困難になったり、警戒される恐れがあります
  3. 調査事実がバレる危険:調査事実が相手方に知られてしまうと、自分の立場を危うくしてしまうかもしれません。

以上のことから、身辺調査を自分で行うことは可能ですが、確実かつ安全に、調査結果を得たい場合には、探偵に依頼する方が良いと言えます。実際に身辺調査・身元調査を検討されている方はJapan PIまでお問い合わせください。いつでも無料相談を受け付けています。

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